マラリア予防はまず現状調査から

住民に聞き取り調査をする難民を助ける会の指導員たち

さまざまな統計やデータが示すように、アフリカでのマラリアの被害は深刻です。しかし、アフリカの現地で蚊帳の配布などの活動を実際に行っている日本のNGOはごくわずかであり、アンゴラにおいて活動を行っているのは難民を助ける会だけです。

難民を助ける会は、アンゴラ難民がいたザンビアのメヘバ難民定住地でマラリア予防活動を始め、アンゴラ停戦に伴う難民の母国への帰還とともに、アンゴラでのマラリア予防活動を始めました。

難民を助ける会が予防教育を行う地域の公立病院では、定期検診に来る妊婦さんの9割の血液内にマラリア寄生虫が見つかり、新生児の多くが平均2500グラム以下の未熟児だそうです。　また、アンゴラ全体の死亡原因の30%はマラリアで、経済的に貧しい地域では、その割合は39%にも上ります。

マラリアによる被害は全世界的にも問題になっており、2000年に国連の全加盟国によって支持され採択された「ミレニアム開発目標」では「HIV/エイズ、マラリア、その他の疾病の蔓延防止」を目標の1つとし、具体的には「2015年までにマラリア及びその他の主要な疾病の発生を阻止し、減少させる」という目標が設定されました。

マラリアの予防には、アンゴラやアフリカの人々の努力だけでなく、その努力を遠く日本から支える皆さまの存在が不可欠です。